■　回線を切り替えたら、古いビジネスフォンはどうすればいい？

「回線切替が終わったのに、古い電話機がそのまま事務所に残っている」

「大阪市内で引取りに来てくれる業者が見つからない」

「廃棄したことを証明する書類が必要なのに、対応してもらえるか不安」

電話回線を切り替えると、それまで使っていたビジネスフォンが一斉に不要になります。

機器の数が多ければ多いほど、処分の段取りに頭を悩ませることは珍しくありません。

今回は、大阪市内に事務所を構える士業のお客様から、「回線切替に伴い、ビジネスフォン14台と電話機アーム3台を処分したい」というご依頼をいただきました。

■　ビジネスフォン廃棄で起きやすい2つの課題

課題①：大阪市内で引取り対応してくれる業者が見つかりにくい

まとまった台数の電話機を、お客様自身が持ち込んで処分するのは現実的ではありません。

一方で、引取り対応をうたっていても、「大阪市内のみ対応可」「特定エリア限定」など、地域条件によって依頼できる業者が限られる場合があります。

今回のお客様も、大阪市内で引取りに対応できることを、業者選定の条件の一つとして挙げていらっしゃいました。

課題②：廃棄後の確認ができるかどうか

廃棄を仲介業者に依頼する場合、最終的にどこで・どのように処分されたのかを確認しにくいケースもあります。

特に士業事務所のように、業務上の証跡管理を重視する環境では、処分後の確認ができることや、廃棄証明書を発行してもらえることも、業者選びの大切なポイントになります。

■　ICSサプライの電話ネットワーク工事サービスで、引取りから証明書発行まで対応

私たちICSサプライは、約30年前からオフィスの電話・ネットワーク設備に関する工事・サポートに対応しています。

ビジネスフォンの設置・設定だけでなく、不要になった機器の引取り・廃棄対応まで、電話設備まわりのことをまとめてお引き受けしています。

今回のお客様がICSサプライをお選びいただいた主な理由は、以下の2点です。

●　大阪市内への引取り対応が可能だった

●　引取りから廃棄対応まで一貫して相談できた

ICSサプライは、オフィス環境づくりをトータルにサポートする体制を整えており、電話設備の処分もその対応範囲の一つです。

「電話機の廃棄だけ頼めるのか？」とお感じの方もいらっしゃるかもしれませんが、こうした単独のご依頼にも対応しています。

■　ビジネスフォン廃棄の施工事例｜大阪市内・士業事務所

◆　施工内容の詳細

◆　ポイント：機器の種類・数量を事前に把握してから段取りを組む

ビジネスフォンは、単体の電話機に加えて、主装置や周辺機器がセットになっているケースが一般的です。

今回はビジネスフォン本体14台に加え、電話機を支えるアーム3台もあわせてご依頼いただきました。

引取り前に対象機器の種類と数量を整理しておくことで、当日の搬出作業をスムーズに進めやすくなります。

◆　施工概要

■　お客様の声と、施工後の変化

「回線切替後にビジネスフォンの処分を検討していましたが、大阪市内で対応してもらえて助かりました。」

◆　ビフォー・アフター

■　大阪市内でビジネスフォンの廃棄業者をお探しの方へ

• 「大阪市内で、電話機を引き取りに来てくれる業者はいる？」

→ ICSサプライは大阪市内での引取り対応を行っています。対応エリアの詳細は、ご相談時にご確認ください。

• 「廃棄証明書を出してもらえる業者に頼みたい」

→ 廃棄後の廃棄証明書発行に対応しています。発行条件・書類の種類は案件ごとにご案内します。

• 「ビジネスフォンの廃棄だけでも依頼できる？ 他にも工事をまとめて頼まないとダメ？」

→ 廃棄のみのご依頼でも対応しています。電話設備の入れ替えや、事務所内の機器整理・片付けなど、ご状況をお聞かせいただければ、対応方法をご案内します。

ICSサプライは、電話ネットワーク工事をはじめ、オフィス内のさまざまな設備工事に対応できる体制を整えています。「まずは相談だけ」というご連絡も歓迎しています。

お問い合わせはこちら

■　よくあるご質問

Q1. 引取り廃棄はどのくらいの日数がかかりますか？

今回の事例（ビジネスフォン14台・電話機アーム3台）は、当日1日で完了しました。対象機器の数量や設置状況によって変わりますので、まずはご相談ください。

Q2. 費用の目安はありますか？

今回の事例では28,000円（税別）でした。引取り廃棄の費用は、機器の種類・数量・設置場所の状況などによって異なります。正確な金額は、お見積り後にご案内します。

Q3. 引取りの際に業務を止める必要はありますか？

今回は業務時間内での引取作業となりました。今回のような引取作業であれば、事務所全体の業務を止めずに対応できる場合があります。機器の数量や搬出経路などを確認したうえでご案内します。